前提
- 従業員に対する報酬として3,000株のストックオプションを付与
- オプション付与日における株式の時価・・・10ドル
- オプション行使価格・・・10ドル
- オプション付与日におけるオプションの公正価値・・・3ドル
- オプションの権利は付与日から3年間勤続することにより確定
- 3,000株全てが行使され、新株を発行して対応
仕訳
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Dr |
Cr |
付与日
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仕訳なし
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1年目 |
Compensation expense |
$3,000 |
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Equity-options outstanding |
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$3,000 |
2年目 |
Compensation expense |
$3,000 |
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Equity-options outstanding |
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$3,000 |
3年目 |
Compensation expense |
$3,000 |
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Equity-options outstanding |
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$3,000 |
行使時 |
Cash |
$30,000 |
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Equity-options outstanding |
9,000 |
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Common Stock and APIC |
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$39,000 |
解説
この場合、付与日において、行使価格及び株式の株数が確定したので、測定日＝付与日となります。したがって付与日（＝測定日）時点でのオプションの公正価値総額が総コストとなります。
総コスト＝3,000株 x 3ドル ＝9,000ドル
次にこれを期間按分していきますが、このケースでは付与日から3年間勤続することによりオプションの行使が可能となりますので、9,000ドルを3年間に按分して費用計上します。
1年間の費用計上額＝9,000ドル/3年＝3,000ドル
以上は、行使時に新株を発行して従業員に付与する場合ですが、市場から自己株式を調達して付与する場合は、行使時の仕訳の貸方に「自己株式」がくることになります。
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