ヘッジの有効性の評価方法を明確化するに当たって、企業は、ヘッジ手段の損益すべてをその評価対象に含めるのか、又は時間的価値等（例えば、オプションの時間的価値、スポット価格と先物・先渡価格の差額等）を除いて評価するのかを各ヘッジ取引の特性に応じてあらかじめ決めなければならない。