Stockholders' Equity

Treasury Stock Transaction（自己株式取引）

自己株式は資産（Assets）ではなく、株主持分（S/Hs Equity）の控除科目となります。

自己株式の処理については２通り方法があります。

（１）Cost Method（原価法）

自己株式の取得時に、自己株式を取得原価で計上する方法のこと
Gain/Loss（Purchase PriceとRe-sale priceの比較で）は再売却時（Re-sale)に認識します。ただし、認識するといっても期間損益には含めず、直接S/Hs'equityの部に計上します。Gainの場合とLossの場合で以下の様に処理方法が微妙に異なります。
- Gain → Paid-in capital from treasury stock trans.に計上(=CRする）します。
- Loss → はじめに、Paid-in capital（自己株取引または株式償却から生じたもの）を減らし（=DRする）、残りはR/Eを減らす（=DRする）。
仕訳は以下の通り

取得時

Dr

Treasury Stock
（取得コストで計上するのが特徴）

xxx

Cr

Cash etc.（取得コスト）

xxx

再売却時① （Lossのケース）	Dr	Cash etc.（売却価額）	xxx	Cr	Treasry stock	xxx
	Dr	Paid in Capital （自己株取引または株式償却から生じたもの）＊まずこの勘定（もしあれば）から取り崩す	xxx
	Dr	Retained Earnings	xxx

再売却時（Gainのケース）	Dr	Cash etc.	xxx (売却価額)	Cr	Treasry stock	xxx
				Cr	Paid in Capital from treasury stock transaction （差額をこの勘定で計上する）	xxx

このように、Cost Methodは取得時の処理は簡単ですが、再売却時の処理が多少面倒となります。

数値例

（２）Par Value Method （額面法）

自己株式を額面（Par Value）で計上する方法です。あたかも、取得時に株式の償却が行われたように処理する方法であり、APIC（Additional Paid in Capital・・発行時に計上されたもの）を戻す（Debitする）処理が行われます。

取得コストが当初発行価額（Original Issue Amount）を超過している場合は、R/Eを取り崩す(=Drする）。

逆に取得コストが当初発行価額（Original Issue Amount）以下の場合は、“Paid-in capital from treasury stock” としてcreditedする。

再売却時には、通常の新株発行と同様の処理を行います。

仕訳は以下の通り

購入時① （取得コストが当初発行価額より大きい場合）	Dr	Treasury Stock （額面で計上するのがこの方法の特徴）	xxx	Cr	Cash etc.（取得コスト）	xxx
	Dr	Retained Earnings	xxx

購入時② （取得コストが当初発行価額より小さい場合）	Dr	Treasury Stock （額面で計上するのがこの方法の特徴）	xxx	Cr	Cash etc.（取得コスト）	xxx
				Cr	Paid-in capital from treasury stock	xxx

再売却時	Dr	Cash etc.（売却価額）	xxx	Cr	Treasry stock（額面）	xxx
			xxx	Dr	Paid in Capital （額面と売却価額の差額）

このように、Par Value Methodは取得時の処理が面倒な代わりに、再売却時は単純な処理となります

数値例